こんにちは、まろぽちです。

妊活・不妊治療と仕事の両立って、実際に始めてみないと分からない大変さがありますよね。

私も、不妊治療をすることを伝えたうえで入社した職場だったので、

「理解してもらえているし、仕事と妊活を両立できるかもしれない」

と思っていました。

でも実際に治療を始めると、

「次は○日に来てください」「2日に1回注射に来てください」

など、自分の仕事の予定だけでは決められない通院が増えていきました。

時間単位の有給がなかったため半休を取り、有給はどんどん減る。

休ませてもらった分、「仕事ができる日は頑張らないと」と思って残業する。

そんな生活を続けるうちに、私は仕事と妊活の両立がかなりしんどくなりました。

最終的に私は2023年3月末で退職しましたが、今振り返ると、

「退職する前に確認できる制度や働き方を知っておくこと」

はとても大切だと思います。

この記事では、私自身の経験と2026年現在の厚生労働省の情報をもとに、

不妊治療と仕事を両立するためにできること、会社へ伝える方法、それでも難しい場合の選択肢

をまとめます。

※私自身の体験は2022～2023年頃のものです。制度については2026年8月時点の情報を確認して更新しています。

不妊治療と仕事を両立できない人は約4人に1人

「私だけ仕事との両立ができていないのかな……」と感じる人もいるかもしれません。

でも、決して珍しいことではありません。

厚生労働省が2023年に実施した調査では、不妊治療をしている・していた人のうち、

内訳は、「両立できず仕事を辞めた」10.9％、「両立できず治療をやめた」7.8％、「雇用形態を変えた」7.4％です。

つまり、およそ4人に1人が何らかの形で両立できなかったということ。

私自身も実際に経験して、「これは本人がもっと頑張れば何とかなる問題ではないな」と感じました。

半数は両立している（両立せざる得ないだと解釈しますが）と回答していますが、会社員で不妊治療を続けるため、部署移動や退職をしている人が多いのではないかと思います。

なぜ不妊治療と仕事は両立しづらい？

私にとって一番大変だったのは、通院日の調整でした。

厚生労働省の調査でも、両立できなかった人の理由として最も多かったのが、

となっています。これ、本当に分かります。

不妊治療は、「来週の水曜日に病院へ行きたいので休みます」

と、すべて前もって決められるわけではありません。

卵胞の成長などを見ながら、「次は2日後」と決まることもあります。

そこに仕事の締め切りや会議が重なれば、

「病院を優先する？仕事を優先する？」という選択を何度も迫られます。

私が実際に大変だったこと

私の場合は、不妊治療をすることを伝えたうえで職場に入っていました。

それでも実際に治療を始めてみると、想像以上に大変でした。

特に、時間単位の有給がなく、通院のたびに半休を取らなければならなかったこと

が大きかったです。

数時間の通院でも半日分の有給を使うため、それまで貯めていた有給がどんどん減っていきました。

また、休んだ分、「仕事ができる日は頑張らなきゃ」と思い、治療がない日は残業することも増えました。

さらに、急ぎの仕事を任されたり、妊活に対して理解されていないと感じる発言があったり。

仕事で疲れて帰ると、食事や運動、睡眠など、自分の生活を整える余裕までなくなっていきました。

私にとっては、治療そのものより、「仕事とのスケジュール調整を毎回考えること」が大きなストレスになっていました。

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仕事を辞める前に確認したい「両立するための制度」

私が退職した2023年頃より、現在は不妊治療と仕事の両立についての情報も増えています。

厚生労働省では、不妊治療に利用できる制度の例として、

不妊治療のための休暇、半日・時間単位の年次有給休暇、残業の制限、時差出勤、フレックスタイム、短時間勤務、テレワーク

などを紹介しています。

ただし、

「不妊治療をしている人なら、誰でもこれらを使える」という意味ではありません。

会社がどの制度を導入しているかによって異なります。

実際、2023年の厚労省調査では、不妊治療を行う従業員が利用できる支援制度等がある企業は26.5％でした。

まずは会社の就業規則や人事制度で、

「自分の会社ではどこまで利用できる？」

を確認してみるのがおすすめです。

時間単位・半日の有給が使えるだけでも違う

これは私自身の経験から、かなり大きいと思います。

例えば通院が2時間なのに、毎回半休を使うのと、

必要な時間だけ休めるのでは、有給の減り方も違います。

時間単位の有給制度があるか、半休が利用できるかは、一度確認してみてください。

私の職場には時間単位の有給がなかったので、

「これがあったら少し違ったかもしれないな」と今でも思います。

時差出勤・フレックスも確認

病院によっては朝早い時間に受診できる場合もあります。

例えば、朝に受診→少し遅れて出勤

とできれば休まずに済むこともあります。

そのため、時差出勤やフレックスタイムを使えないか確認してみるのもひとつです。

もちろん、治療内容によっては時間を選べないこともあるので、

「制度を使えばすべて解決！」というわけではありません。

それでも、選択肢が1つ増えるだけで負担が減ることはあると思います。

テレワークができるなら通院日の負担を減らせることも

職種によりますが、在宅勤務ができる会社なら、

通院する日はテレワーク

などの働き方ができないか相談する方法もあります。

病院・職場・自宅を何度も移動するのも結構大変です。

厚生労働省の調査でも、病院・職場・自宅の移動そのものを負担に感じている人がいます。

私自身も後に在宅で仕事をするようになって、「移動時間がないだけでも違うな」と感じました。

不妊治療を会社に伝える？言わなくてもいい？

私の場合は、不妊治療のため急に休む可能性があったので、会社に伝えていました。

でも、全員が職場へ伝えているわけではありません。

厚生労働省の2023年調査では、不妊治療をしている・予定している人の47.1％が、職場には一切伝えていない・伝えない予定と回答しています。

理由には、

などがあります。

不妊治療はかなりプライベートなことなので、「会社に全部話さないと両立できない」と思う必要はないと思います。

会社へ伝えるなら「必要なことだけ」でいい

もし制度を利用するためなどで会社へ伝える場合も、私は詳しい治療内容まで話す必要はないと思っています。

例えば、

「現在、不妊治療で定期的な通院が必要です。周期によって急に通院日が決まることがあります。できるだけ仕事への影響を少なくしたいので、半日休暇や時差出勤など利用できる制度について相談させてください。」

と伝え、「どんな検査をしている」というところまで説明しなくても、まずは仕事上どんな配慮が必要かを相談する形でいいと思います。

「不妊治療連絡カード」も使える

自分で説明するのが難しい場合に知っておきたいのが、厚生労働省の「不妊治療連絡カード」です。

これは、不妊治療をしていることを企業へ伝えたり、会社の制度を利用したりするときに使えるツールです。

厚生労働省のサイトからWord・PDF形式でダウンロードできます。

説明しづらいという人は、こういうものがあると知っておくだけでもいいと思います。

2026年から「治療と仕事の両立支援」は事業主の努力義務に

2026年4月からは、労働施策総合推進法の改正により、病気を抱えながら働く人の治療と就業を両立できるよう支援する取り組みが、事業主の努力義務になりました。

厚生労働省は2026年2月に「治療と就業の両立支援指針」も公表しています。

ただし、これは、「不妊治療をしている人には必ず特別休暇を与えなければならない」

という制度ではありません。

会社ごとに取り組みや利用できる制度は違います。

だからこそ、「うちには制度がないだろう」と最初から決めつけず、人事や就業規則を一度確認してみる価値はあると思います。

私なら今、退職する前にこの順番で考える

私自身は最終的に退職しました。

でも、もし今の制度を知ったうえでもう一度考えるなら、まず会社の制度を確認する。

時間有給、半休、時差出勤、フレックス、テレワークなどがないか見る。

次に、必要なら会社へ相談してみる。

全部を話さなくても、必要な働き方だけ相談する。

それでも難しければ、働き方を変えることを考える。

部署変更、勤務時間変更、雇用形態を変える、転職なども選択肢。

そして、それでも妊活との両立が難しければ、退職を考える。

という順番にします。

私の場合は、職場へ妊活について伝えたうえでも仕事との調整が難しく、

「このまま続けたら、あとで妊活を十分にできなかったと後悔しそう」

と思って退職しました。

今の会社で両立できないなら「職場を変える」という方法もある

「仕事を続ける」か「仕事を辞める」か。

この2択だけで考えてしまいがちですが、

通院と両立しやすい職場へ転職するという方法もあります。

例えば、「残業が少ない」「フレックスタイムがある」「テレワークできる」「通院しやすい場所にある」など。

すぐ転職するつもりがなくても、

「今より両立しやすい仕事ってあるのかな？」

と求人を見るだけでも、選択肢が増えると思います。

通院と両立しやすい求人を見てみる

それでも私は仕事との両立が難しく、退職しました

ここまで、

と書きましたが、それでも両立できないこともあると思います。

私は2022年の年末頃から仕事を辞めるか悩み始め、夫とも相談したうえで、2023年3月末に退職しました。

仕事を辞めるのは本当に怖かったです。

収入がなくなる。育休も取れなくなる。妊活しても妊娠できないかもしれない。

でも私は、

「仕事を優先したことで妊活を十分にできなかった、と後悔するほうが怖い」

と思い、妊活を優先しました。

退職後は通院回数がさらに増え、毎日のように病院へ行く時期もあったので、

「仕事を続けていたら相当大変だっただろうな」と思います。

仕事を辞めたから妊娠できた、ということではないですが、

私にとって、仕事とのスケジュール調整によるストレスがなくなったことは大きかったです。

仕事を辞めるか悩んでいる方へ

私が2022年末から悩み、2023年3月末に実際に退職するまでの気持ち、会社への伝え方、退職証明書・健康保険・失業給付などはこちらで詳しくまとめています。

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まとめ｜不妊治療と仕事の両立は「本人の努力だけ」の問題ではない

不妊治療と仕事を両立できるかどうかは、

本人がスケジュール管理を頑張れば解決する問題ではない

と私は思います。

実際、厚生労働省の調査でも、仕事の日程調整・精神的負担・体力面などを理由に、約4人に1人が両立できず仕事・治療・働き方のどれかを変えています。

まずは、「今の会社で利用できる制度はないかな？」と確認してみる。

必要なら、「通院のために、こういう働き方ができませんか？」と相談してみる。

それでも難しければ、働き方を変える、転職する、退職する。

どれを選んでもいいと思います。

私自身は退職を選びましたが、今振り返っても、

「仕事を続けること」自体を目的にするのではなく、自分があとで後悔しにくい働き方を考える

ことが大切だったと感じています。

妊活と仕事の両立に悩んでいる方が、「私だけできていないのかな」と思わずに、自分に合った方法を考えるきっかけになればうれしいです。

※この記事は2026年8月時点の厚生労働省の情報を確認して更新しています。会社で利用できる制度や申請条件は勤務先によって異なります。実際に利用する場合は就業規則や人事担当者等にもご確認ください。

これから、子どもを産みたいと考えている人がチャレンジしやすい環境になってほしいと思います。